リア充は『アドルフ』を読んで１回爆ぜろ！！
幸せ絶頂期のリア充及び結婚目前のカップルにぜひ読んだ欲しい恋愛小説
『アドルフ』のストーリーをひとことで要約すると「もはや愛していない女を捨てられない男とその男に依存した女が泥沼の中でズルズルと破滅していく」物語
主人公の男アドルフの優柔不断性が破滅の原因になるわけだが、その優柔不断を形作る思考が面白い
- 自分のことを棚上げして原因を他人に全て押し付ける
- 相手のためという理由付けで自分の居心地の良い選択肢を取ることを正当化する
- 世間の目から自由になるための自分ルールによってさらに窮屈で自由の無い生活をするがそれに気付かない
- 自分の弱さを主義・計画・打算という言葉で正当化する
恋愛の無常さが描れているのも人生の教訓である
交際開始時には
- 「恋愛関係の初めにあって、この関係は永遠なるべしと信じない男に禍いあれ！」
- 「手に入れたばかりの女の腕にありながら、しかもなお不吉な予見を抱き、いつかは女の腕を振りほどく時があるかも知れないと見通す男に禍いあれ！」
と言っていた男が、直後には逢瀬の時間制約ゆえの束縛感やエレイノール（アドルフの彼女）からの愛の返報の激しさゆえの窮屈さからすぐに前言撤回して孤独と自由の時間を望むのである
自分の人生で爆ぜる前に小説で経験しておくのはいかがでしょうか？
【日経メモ】2021年5月1日
環境経営の裾野の広がりに期待する（社説）
- サプライチェーン全体での環境負荷を低減を目指す動き
- 排出するCO2に価格を設定して脱炭素投資を促すインターナルカーボンプライシングという手法を使う企業が増加
- 環境問題への取り組み次第では調達先を変更するという強い姿勢で納入会社･運送会社に働きかける企業もある
- 大企業のサプライチェーン上の納入会社に多い中小企業は経営が厳しく環境課題よりも自社の利益を優先する傾向が強く、大企業から金銭インセンティブによる強制力を持たせる取り組みは非常に良い
- 環境負荷が企業評価･製品評価に繋がる中で、環境課題への取り組みを評価する法制度が整備されるまでの期間に環境課題に消極的でコスト削減に精を出す企業とどう戦うかは課題、大企業に対しては国からの素早いインセンティブ設計が必要だと考える
- 欧米と日本と途上国で環境課題への取り組みを評価する法整備のスピードが異なる中で国際的に活躍する企業はどこを基準に環境対策を重視するか？
「本物」保証のデジタル作品、売買市場、日本でも始動、新興企業やメルカリ参入。
- そもそも消費者側からの需要がどれだけあるか？
- 複製可能なデジタル資産との競争が行われることになるので複製不可能な点での希少性･ブランド性をアピールがどれほど出来るかが注目点
- 現在はSNSでの共有目的での消費が進む中で共有と複製不可の対立をどう合わせていくか？共有出来ないという差別化点に重きを置く方が、不自由に共有出来るより強みを発揮出来ると考える
- 成功すれば電子書籍･音楽分野以外で絵師、写真、美術、有名人のサイン、動画、塾講義など芸術･教育･動画分野は必ず広がる分野
- 市場としては高所得者層の娯楽という立ち位置となるだろう
メルカリ、中高年つかむ、上場来初の通期黒字視野、成長加速、米で拡大焦点。
- 20〜30代に行き渡った状態で成長鈍化が懸念される中で中高年の利用が拡大して売上が前期比最大4割上昇する見込み
- 中高年の方が若者より1人あたりの取引件数や製品の金額が大きいのが売上高の大幅な伸びの要因のひとつ
- グローバルでの存在感を高めることを目指すがECサイト全体でのフリマ市場の小ささという課題がある
- ニッチ層→金払いが良い層というお手本のような市場拡大
- 中古品購入に対する障壁をどれだけ減らせるのかが拡大の鍵か？シェアリングエコノミーの拡大は中古品購入に対する障壁を減らすか？
- 製品の情報確認の制度を高める、欠陥品取引時の保証の充実で中古品に対する安心感を持たせることで新品購入しかしない層にアピール出来るか？
【日経メモ】2021年4月30日
バイデン氏、対中国「２１世紀勝ち抜く」、初の議会演説、米が世界主導宣言。
- 公平を訴えて企業と高所得者への増税案を提示し税の累進性を高める
- 増税分でグリーンエネルギーや労組救済、育児･教育に大幅投資増を目指す
- 税の引き上げが米国企業の離れを推進しないかという懸念がある
- 中国に強く対処するべきだという対中戦略をはっきりと明示
- 累進性は公平な税の徴収か？
- 法人税の引き上げは企業の国離れを推進するか？
- グーグルやアップルが米国に拠点を置くのは法人税の問題だけでは無いと考える
- 米国にあるIT大企業･ベンチャーキャピタルの豊富さと企業間の繋がり、米国政府へのロビイスト活動のしやすさ(中国やロシアで同じような活動が出来るか？)が大きい要素と考えている
- 中国･インドをはじめアジア諸国の人口増が進みアメリカよりも需要人数を考えて市場として魅力的になる可能性がある
米巨大ＩＴ、止まらぬ成長、各社が１～３月の売上高最高、寡占批判も隣り合わせ。
- アップル、アルファベット、フェイスブック、マイクロソフトの純利益が過去最高を更新
- アップルCEOは在宅ワークの増加の影響で自宅用PC需要は縮まないと発言
- 巨大IT企業の拡大は独占･寡占批判の紙一重
- 実際にアプリ領域での独占を批判する動きがある
- 独占･寡占は必要悪か？国の規制以外の対処法があるのか？
- 中小企業から巨大ITへの影響力はチームを組む、ユーザーに響く反対声明をあげるがトップに挙げられる
- フェイスブック、アップルは機能性以外の面で大きなシェアを持つことになった、ユーザーへの働きかけは有効
- ただし例えばフェイスブックが弱体化してその隙間に入るのはGAFAのいずれかになると思われる
ＥＶ・ＰＨＶ販売、欧州が最大、昨年倍増の１４０万台、中国抜く。
- コロナ禍により新車販売台数が落ち込む中で世界の2020年のEV･PHV販売数が前年比41%上昇の300万台
- 欧州が約5割弱の140万台と世界最大の市場
- 欧州がコロナ禍の経済対策としてEVへの補助金を拡充したことが背景
- 欧州の中でもノルウェーでは新車販売のEV･PHV率が75%を占める
- 一方で日米は販売数減少
- 日本が数十年かける実現目標を既に達成するノルウェーではどのような政策が打たれて、どのような企業がその政策を実践しているか？
- ノルウェー政府が大部分を出資するエネルギー会社エクイノールの存在があるが自動車業界でも似たような企業があるか？欧米の他国の自動車を導入率が多いのか？
- 米国の減少の背景は？テスラが販売台数増加しているのはどこの地域向けか？中国依存が大きすぎるのか？
【日経メモ】2021年4月29日
４０年超原発、再稼働へ、福井知事同意、国内ＣＯ２は０．７％減。
- 福井県の3基の原発が再稼働
- 脱炭素と電力供給安定の両立のために再稼働した
- 国内CO2の0.7%削減効果
- 現存する原発は33基だが震災後に再稼働しているのは9基のみ
- 30年後に原発の占める割合を2割にする目標達成のためには30基ほどの再稼働が必要
- 再稼働後も原発の高齢化や使用済み核燃料の中間貯蔵施設の問題が残る
- リスクはリターンに対して考えるものであるので再稼働には大賛成
- 風力発電所が欧州ほど向いていない点もあり脱炭素に本気であれば原発再稼働はこれから増加するだろうが政治家的には国民の納得感を引き出すのが課題
- 国民の納得感は原発再稼働によるリターンの説明よりは見た目の再発防止策だと思われる、コスト高でも最初だけでもポーズは必要か？
- 県など自治体主導や民間電力会社手動での原発再稼働は限界、法整備をして国から命令と補助金を出す形で強制力を持って行う方が良いだろう
中国、主導確保へ関税撤廃、ＲＣＥＰ、年内にも発効へ、自動車部品は５兆円分。
- ASEANと日中韓など15カ国が参加するRCEPが国会で承認されて年内にも発効する見通し
- 全体として工業製品を中心に91%の関税を廃止
- 日本が中韓と経済協定を結ぶのは初めてでこれまで大半の中韓への輸出製品にかかっていた関税の大部分が撤廃される
- 中国のEVなど完全撤廃を謳うも一部に関しては自国の競争力を重視した例外がある
- 日本にとっては米中対立で米側に付いている現状と関税撤廃での中国輸出入増加のバランスが問われる
- 下の記事にもあるが中国→ASEANのシフトの動きが加速する推測
- 中国がアジアでの影響力を上げようとしている中でASEANといち早く関係を築くことが出来るか？
- 中国よりも製品のコスト高の日本がASEANに提供出来るものはブランド力と技術力と言いたいが技術力も中国に劣りはじめているのが難点
- メガバンクやNTTデータなど大手金融･IT企業が中央システムに入り込んだ粘着質なサービス提供をして製品の輸出入や現地生産の増加の弾みとなる強固な関係を繋げれば
パナソニック、上海の電池工場を閉鎖、中南米にシフト。
【日経メモ】2021年4月28日
川重、ＰＣＲ１日最大１２万件、ロボ活用、判定８０分。
- 川崎重工がロボットによるPCR検査サービスを開始する
- 処理件数について、現在のPCR検査が1日8万〜10万件に対して川崎重工のPCR検査はフル稼働時に1日12万件を超える
- 検査時間について、現在のPCR検査が結果まで平均2〜3時間に対して川崎重工のPCR検査は80分程度まで短縮
- 繁華街、高齢者施設、空港で5月にもサービス開始の見込み
- 本業とは全く異なる分野での新規参入にAIの応用可能性を感じる
- 専門性部分をAIに依存できる場合、ビジネスの枠組みを考える能力があれば本業以外にも広い分野に参入可能性がある
- 今回のように専門分野の多くの企業が1年以上取り組んできたであろう問題を他分野の企業がそれを大きく超えるサービス提供する形はこれからも起こり得る
- 大企業のAI投資とAIを用いた分野を跨いだサービス提供がこれからも増えるだろう
「追跡型広告」転換期に、ネットの個人情報収集難しく、アップルが自主規制。
- アップルが自主的にアプリ使用時にデジタル広告市場に自身の個人データを提供するか否かを事前に選択する形式に変更
- 承認する人は3〜4割程度という予測がありターゲティング(追跡型)広告は転機を迎える
- 個人情報保護の流れを受けてすでにグーグルとアップルはウェブブラウザでの個人データのターゲティングを制限する方針を立てている
- フェイスブックは中小アプリ会社への影響を考えてアップルの方針変更を批判、グーグルとアップルはターゲティング広告以外の方法での自社独自の情報収集の可能性を探る
- ターゲティングによる情報の共有が無くなると膨大な情報を持つアップルやグーグルが有利な状況になる
- ターゲティング広告の制限に伴いグーグルのネット広告分野での影響力増大の懸念もある
- 自社に相対的な有利なルールをつくる戦略
- 公開情報を制限して困るのは大企業ではなく独自の情報資源の少ない中小企業
